日経平均の今週3日連続での急下落は、ついに合計で2,000円を超過した。その一番の要因にあるのが、アメリカ経済でインフレが高まりつつあることに起因している。その関連なのかは不明な点も多いが、インフレヘッジの手段としての位置づけもあったビットコインやアルトコインのあらゆる仮想通貨が同様に、昨日、急下落があった。これは、これで大変なことであり、仮想通貨の世界もバブル崩壊が始まってとみて良いのだろうか？気になるところである。
加えて、イーロン・マスクがテスラでのビットコイン支払いを停止したことによって、またしても、彼の発言が仮想通貨市場に大きな混乱を与えたのである。これこそ、イーロン・マスクの相場操縦ではないかとも思える悪しき現象であるが、3月下旬に彼がテスラ車の支払い方法にビットコインを加えると言って、ビットコインは史上最高値である700万円を超えたのに、2カ月もしないうちに支払い方法から外すとの発言で急下落に至ったわけである。まあ、彼は、ビットコインのマイニングに膨大なエネルギーが消費される環境問題を考えてであるとは言っているが。
この仮想通貨市場における乱高下が一人の人間の発言によってここまで動いてしまうのは、株式の世界以上に激しいものだ。それは何故かと言えば、ビットコイナーを始めとする仮想通貨ユーザーがデジタル巧者というかSNS世代の若い投機連中が多いからなのである。たった一人の人間の発言を通じて、その種の人物達への不安や期待に直結し、その感情が、それもダイレクトに直ぐに、大きく仮想通貨市場に跳ね返るのである。この現象も常に意識をしておかなくてはならない市場なのである。そこも言ってみれば、極めて、実体のないような仮想（！）という世界でもあるのだが・・・。
ただ、この仮想通貨の短い今までの歴史を振り返ると、世界の周辺環境は仮想通貨市場に対して決して友好的ではなかったのである。実体のない投機・投資の為だけの市場経済であり、非常に怪しく脆弱なものであるとのことで、アメリカ政府を始めとして、仮想通貨市場を蔑視していたのである。にも関わらず、ビットコインを中心とする仮想通貨市場は今も生きている。
そこには、インフレヘッジとしての金や銀等の市場と同じ原理というか考えが蔓延してきたこともあり、上昇に今まで転じてきたのであった。
アメリカでの4月のCPI(物価上昇指数）が急上昇したことも加えて、今、かなりのインフレ懸念が市場に高まっている。このビットコインを中心とする仮想通貨市場の下落は、インフレヘッジの意味を持たないことの証であるのだろうか？金も下落している。直ぐに、キャッシュフローに結びつかないビットコインには、資産としての価値はないのであろうか？
仮想通貨におけるブロックチェーンという技術は、未来のための、素晴らしい庶民のためのもののような気がしているが、そこは勘違いなのであろうか？新しい時代の通貨というもののスタンスが今消滅しようとしているのか？インフレが現実になった時に検証されることなのか？そうだとしても、このビットコインを中心とする仮想通貨市場を無視して、世界を見ていくことは出来ない気がしている。
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